昨今着目を浴びている家族葬がどれだけ選ばれているか、割合って気になりますよね？
こちらの記事では、都市部や田舎での家族葬の割合や、昔と比べてどれくらい選ばれているか、また他の葬儀の形式の割合も重ねて説明いたしますので、参考にしてみてください。
1.家族葬の割合
この章では、家族葬の割合について解説します。
家族葬の割合は、年々増加してきています。
では早速本題の割合に関してご紹介していきます。
最近の家族葬の割合
公正取引委員会が全国の葬儀業者を対象として調査した報告書によると、葬儀全体における家族葬の割合は28.4％という結果になりました。
これは2017年3月に発行された「葬儀の取引に関する実態調査報告書 」に掲載されている数字です。
つまり、全体の3割弱が家族葬であるということができます。
ただ、首都圏に限ると、家族葬が5割を超えるとする調査結果も発表されていますので、地域性が出ると思って良いでしょう。
このように昨今で注目を浴びている家族葬ですが、昔と比べた場合はどうなっているのかみて見ましょう。
過去の家族葬の割合との対比
家族葬の割合は増えているのでしょうか、それとも減っているのでしょうか。
そもそも「家族葬」という言葉が出てきたのは、2000年代に入ってからのことです。
ある葬儀社が「家族葬」を社名に掲げたことから話題となり、次第に「少人数の葬儀」として認知度が高まりました。
つまり、2000年代初頭には0%だった家族葬の割合が、2017年には28%にもなったということになります。
全国規模での過去調査ではありませんが、特に首都圏の葬儀については、2012年ごろにはすでに家族葬の割合が半数近くにのぼっていたという葬儀社の報告がみられます。
2010年代、「終活」という言葉が流行し出してから家族葬の認知度はさらに高まり、選ぶ人が増えたと推測することができます。
首都圏では5割、全体では3割弱が家族葬を選んでいるというなら、他の葬儀形式の割合はどうなのでしょう。
次章で解説します。
2.その他の葬儀形式の割合
家族葬以外の葬儀形式の割合は、以下の通りです。
その他の葬儀形式には、主に一般葬と直葬があります。
一般葬の割合
一般葬の割合は、公正取引委員会の調査で全国的に見れば63％です。
ただ、首都圏に限っていえば、3割にも満たないだろうといわれています。
直葬の割合
直葬の割合は、公正取引委員会の調査で全国的に見れば5.5％です。
ただ、首都圏に限っていえば、2割から3割に達するだろうといわれています。
人との縁が薄くなりがちな首都圏ほど、大人数を呼ばない簡素な葬儀が増えているといえるでしょう。
3.まとめ
いかがでしたでしょうか。
昨今注目を浴びている家族葬は2000年以降に現れ、今では全体の28％にも占めます。
また首都圏では59%と、人との縁が薄くなりがちなエリアほど、大人数をよばない葬儀が増えていると言えます。
